ドクターヘリ(川崎医大)

岡山県倉敷市松島にある川崎医科大学のドクターヘリ楽天は、よく見ています。家族が川崎医科大学付属病院へ入院した時に病室にいると、ドクターヘリがよく飛んで行ったり帰ったりしています。ドクターヘリから急いで患者さんを病院へ運んでいる所を見たこともあります。

テレビ番組でドクターヘリの特集をしていました。ドクターヘリでの救急救命の仕事の大変さや重要性について考えさせられました。

川崎医科大学のドクターヘリは、8年前、2001年に全国で一番始めに導入されたそうです。今では、16道府県に18機が活躍しているそうです。岡山県に一番初めて導入されたとは何だか鼻が高いし、嬉しいことです。

ドクターヘリの活躍

ドクターヘリは岡山県内どこに行くにも30分以内で行けるそうです。交通事故や病気などで重体に陥った人を川崎医大の救急救命センターまで運びます。

ドクターヘリの必要性を訴えられたのは、川崎医大の小濱啓次医師です。(1981年頃から)県北からの患者さんが1時間から2時間かけて運ばれて来ていて、10%の人が亡くなっていたのを残念に思われたからです。

2001年から川崎医大で本格的にドクターヘの運用が行われました。今では年間400件、1日に1~2件飛んでいます。

今、中四国地方では、ドクターヘリは岡山県だけにあります。2年後には山口県でドクターヘリが活躍する予定だそうです。

ドクターヘリの運航条件

朝9時から夕方5時まで
飛行視界5㎞以上
悪天候や強風の時は除く

岡山県内500ヶ所と近県60ヶ所に着陸できるような態勢をしているそうです。これには、地域の消防の人の協力や航空会社の人の協力によって選定しているといいます。

岡山県の「ももたろう」消防ヘリコプターは、岡南飛行場にあり3年前から岡山大学医学部の医師が救急救命のために使うこともあるようです。

岡山県はヘリコプターが飛ばしにくいようです。目印となるものが少なく、どこも同じような田園風景だからでしょうか。また、午前中に霧が出ると着陸できないそうです。

ドクターヘリの維持費

年間維持費が１億７０００万円かかります。国から半分、岡山県から半分が出されています。１億5０００万円は、ヘリコプターの賃借料、人件費、燃料費にかかります。その他は医師の人件費に充てられます。

2014年12月のテレビでの取材で、ドクターヘリの年間維持費は1億8000万円で、民間会社が請け負っていました。どこの地域か見逃してしまいました。維持費は人員の給料やヘリの整備などに当てます。何回出動しても収入は変わらずということです。

その地区では、1日に4~5回出動することもあるそうです。高齢化していること、地方に専門医がいないことで、ますますドクターヘリの需要が高まっています。

年間維持費も出動回数に見合ったものにすることが必要ですね。

フライトドクターの活躍

番組では、フライトドクターとして二人の医師が紹介されていました。

まず、大ベテランの荻野隆光医師(54)です。3日に一度はフライトドクターの当番がやってきます。荻野医師は、救急という危険で何が起きるかわからない現場での仕事であるために、体力を鍛えておられます。まず、一刻を争う現場なので走ることが基本となります。足場の悪い現場、力を必要とする現場など様々なことを想定しておくに越したことはありません。瞬時の判断、行動力が患者さんの命、あるいは自分自身の命を守ることに繋がるかもしれませんから。

荻野医師は、自宅から5㎞の通勤に自転車を使って体力作りをされています。階段は1つ飛ばしで登ります。腹筋、背筋運動を100回づつの筋肉トレーニングもされています。また、お酒も好きでもほとんど飲めないそうです。また、荻野医師はセスナの免許も持っておられるとか。基地のことやヘリコプターの知識もあれば、もっと安心ですからね。もう、フライトドクターに最適な先生です。

高橋治郎医師(28)は、島根県から来られました。救急救命を日々勉強して実力をつけておられます。救急などの大変な現場には若手医師が少ない現状です。高橋医師のように志のある医師が、がんばって負傷した患者を救っていただけたらと思います。2009

全国のドクターヘリの運航計画と現状

読売新聞の調査では、2010年1月現在ドクターヘリを運航している道府県は、16だそうです。2001年度に、岡山県、千葉県、静岡県で最初に導入されました。

現在、運航中の道府県は、北海道、青森県、福島県、群馬県、埼玉県、千葉県、神奈川県、静岡県、愛知県、長野県、和歌山県、大阪府、岡山県、福岡県、長崎県、沖縄県の16道府県です。

2011年度内に10府県がドクターヘリの運航を始めます。栃木県は、20１0年1月20日から、茨城県、山口県や京都府・兵庫県・鳥取県は3府県共同で2010年度に実施されます。2011年度には、秋田県、島根県、熊本県、鹿児島県で実施されます。

1機辺りの運航費は、年間約1億7000万円で、国と都道府県が半額ずつ負担しますが、国は2009年春に地方負担額の半分を地方交付税で手当てする措置を決定しました。負担軽減で、ドクターヘリの運航を始める自治体も増えています。

東京都は、消防ヘリコプター17機に医療機材を積んで、年間約300回の搬送を行うようです。富山県、石川県、福井県、香川県、愛媛県などでは、警察や消防ヘリで搬送するようです。山梨県、三重県、奈良県、徳島県などは近隣のヘリにカバーしてもらうことで、経費削減を図るようです。